「派遣はやめたほうがよい」という話を耳にしたことはありませんか？
確かに正社員と比べると気になる点はあるかもしれませんが、働き方の自由度や経験の蓄積など、派遣ならではの利点があるのも事実です。
本記事では、「派遣はやめたほうがよい」といわれる理由と、派遣社員として働くメリットをお伝えします。
派遣社員が向いている方の特徴も解説しますので、ぜひご一読ください。
目次
「派遣はやめたほうがよい」といわれる理由
では、「派遣はやめたほうがよい」といわれる理由について見ていきましょう。
派遣が懸念される理由
- 雇用が安定しないため
- 社会的信用度が低いため
- 正社員よりも収入が低い傾向にあるため
- 裁量の大きな仕事に携われない可能性があるため
- スキルアップやキャリアアップが難しいため
- 福利厚生が不十分な場合があるため
- 仕事が紹介されないこともあるため
- 孤独を感じる可能性があるため
雇用が安定しないため
「契約期間が設けられている」「派遣先の経営状況の影響を受けやすい」といった点から、派遣社員は雇用が不安定になりがちです。
派遣という働き方は、派遣会社に登録してから雇用契約を結び、派遣先企業で就労するのが基本です。
詳しくは後述しますが、派遣には労働者派遣（有期雇用派遣）と常用型派遣（無期雇用派遣）、紹介予定派遣の3種類の働き方があり、それぞれ異なる特徴があります。
このうち労働者派遣には同一の派遣先企業・部署で就業できる期間が定められており、原則として3年を超えて働くことはできません。
また、派遣会社と派遣先企業のあいだでは派遣契約が結ばれており、これは契約期間や勤務時間、業務内容など派遣社員の就業条件を決定する重要な契約です。
数か月単位で更新するか否かが判断され、更新されなければ3年に満たない場合でも契約が終了します。
特に派遣先企業の経営が悪化している場合、人件費削減のために派遣社員の契約を終了する、いわゆる“派遣切り”が起こる可能性も高いでしょう。
社会的信用度が低いため
雇用が安定しないと収入も不安定になるため、派遣社員は正社員よりも社会的信用を得にくいといえます。
収入の安定性が重視されるクレジットカード審査や入居審査を受ける際には、通過が難しく、信用度の低さを実感する方もいるかもしれません。
派遣社員が正社員と同等の信用を得るのは難しいものの、働き方や努力次第で評価を高めることは可能です。
たとえば、常用型派遣で働いて収入を維持する、同じ派遣会社で契約更新を続け、勤続年数を伸ばすなどが挙げられます。
正社員よりも収入が低い傾向にあるため
派遣社員の年収は、正社員と比べて低い傾向にあります。
厚生労働省が公表した『労働者派遣事業の令和5年度事業報告の集計結果』によると、2023年の派遣社員の平均賃金は1日あたり（8時間換算）16,190円です。
1か月に20日勤務すると仮定した場合の平均月収は32万3,800円、年換算すると平均年収は388万5,600円となります。
なお、職種や地域によって実際の賃金には差があるため、この金額はあくまでも目安として押さえておいてください。
一方、厚生労働省が公表した『令和5年賃金構造基本統計調査の概況』から、正社員の平均年収は403万円程度※となっています。
派遣社員との差は約15万円ですが、昇給の安定性や賞与の有無などによっては、さらに差が開きます。
厚生労働省が実施した『賃金構造基本統計調査』では、正社員に支給される賞与額についても確認できました。
同調査によると平均賞与は104万6,000円となっており、賞与を含めた正社員の年収は約508万円となります。
派遣社員との年収の差は約120万円まで開き、収入差が大きいことがわかります。
派遣社員には賞与が支給されないケースが多いことも踏まえ、収入を少しでも増やしたいのであれば常用型派遣で働く、もしくは紹介予定派遣から正社員を目指すのが賢明です。
※『令和5年賃金構造基本統計調査の概況』に記載されている正社員の平均月収33万6,300円を、年換算した金額。
参照元：厚生労働省「令和5年度 労働者派遣事業報告書の集計結果（速報） p1」
参照元：厚生労働省「令和5年 賃金構造基本統計調査の概況 p12」
参照元：厚生労働省「令和5年 賃金構造基本統計調査 雇用形態別 第１表 雇用形態、年齢階級別きまって支給する現金給与額､所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額p1」
裁量の大きな仕事に携われない可能性があるため
裁量の大きな仕事に携われず、定型業務が中心になる可能性がある点も「派遣はやめたほうがよい」といわれる理由の一つです。
派遣社員は労働者派遣法で禁止されている一部の業務を除き、さまざまな業種・職種に挑戦できます。
しかし業務範囲には制約があり、原則として派遣契約で定められていない業務を行うことはできません。
くわえて労働者派遣の場合は、同一の派遣先企業・部署で働ける期間が最長3年と定められています。
「業務内容が限定的である」「短期更新が前提の働き方である」といった理由から、派遣社員は大きな責任や判断を伴う仕事を任せてもらいにくいのです。
スキルアップやキャリアアップが難しいため
派遣社員の業務内容は制限されているがゆえ、実務を通じてスキルアップにつながる経験を積むことは困難です。
責任のあるポジションに就いてスキルを磨く機会も少ないため、キャリア形成が難しいこともあるでしょう。
とはいえ、派遣社員はスキルアップやキャリアアップが絶対にできないわけではありません。
労働者派遣法改正により2015年、および2020年に派遣社員のスキル向上やキャリア形成を目的として教育訓練の実施が義務化されたためです。
業務内容に合わせてOJTやeラーニング、集合研修などが実施されるので、実践的なスキルの獲得を目指せます。
研修の活用にくわえて、資格取得をはじめとする自己研鑽の時間も設け、能動的に行動することでご自身の可能性を高められます。
福利厚生が不十分な場合があるため
「派遣社員に提供される福利厚生は充実していない」という話を耳にしたことのある方もいるかもしれません。
以前は正社員との格差が生じていましたが、2020年4月に“同一労働同一賃金”のルールが適用され、現在では賃金や福利厚生などの待遇差は改善されつつあります。
同一労働同一賃金とは正社員と非正社員のあいだで生じる、不合理な待遇差の解消を目指すものです。
“業務内容や責任の程度が同じであれば、雇用形態に関係なく同額の賃金を支払うべきだ”という考え方をもとに、多様な働き方の選択を可能にすることを目的としています。
福利厚生においては、福利厚生施設（社員食堂・休憩室・更衣室など）の利用や転勤者用社宅の提供、慶弔休暇などに不合理な待遇差を設けてはならないとされています。
正社員と同一の仕事をしているのであれば、こうした福利厚生は派遣社員にも提供されるのです。
ただし、派遣社員に提供される福利厚生は派遣会社の規定に基づくため、待遇差はなくとも正社員とは内容が異なるケースがある点は把握しておきたいところです。
仕事が紹介されないこともあるため
派遣会社に登録したからといって必ず仕事が紹介されるとは言い切れず、以下のような要因によっては仕事が決まらないこともあります。
派遣の仕事が紹介されない理由
- 希望条件が多すぎるため
- 業務で必要なスキルを保有していないため
- 派遣先企業が求める人材像に合致しないため
- 人気の求人であるため
- 派遣会社が持つ求人数が少ないため
あらかじめ派遣社員としてどのように働いていきたいのかを整理し、条件を設定することは重要です。
しかし、希望条件が多くなるほど該当する求人数は少なくなり、仕事が決まりにくくなってしまいます。
希望条件に問題がなくとも、派遣会社が持っている求人数が少ない場合はほかの登録者で枠が埋まり、紹介可能な仕事が残っていないこともありえます。
孤独を感じる可能性があるため
派遣社員は雇用関係上、派遣先企業にとって外部の従業員という立ち位置です。
派遣先企業で働く正社員と立場が異なるだけではなく、「社内で唯一の派遣社員である」「業務の範囲が狭い」などの要因が重なると、孤独感や疎外感を覚えるかもしれません。
派遣先企業での人間関係に悩んでいる場合や不当な扱いを受けた場合は、一人で抱え込まず派遣会社に相談しましょう。
仕事以外の時間を充実させることも、孤独感を和らげるうえで有効です。
派遣の種類
前述の通り、派遣には労働者派遣と常用型派遣、紹介予定派遣の3種類の働き方があります。
ご自身の希望に合わせた働き方を実現させるためにも、それぞれの特徴は把握しておきたいものです。
以下で、3種類の派遣形態の違いについて見ていきましょう。
派遣の種類
- 労働者派遣（有期雇用派遣）
- 常用型派遣（無期雇用派遣）
- 紹介予定派遣
労働者派遣（有期雇用派遣）
労働者派遣（有期雇用派遣）とは、登録した派遣会社と有期雇用契約を締結し、派遣先企業で一定期間、就労する働き方のことです。
この派遣形態の特徴は、同一の派遣先企業・部署で働ける期間が最長3年と定められている、いわゆる“3年ルール”が適用される点にあります。
「さまざまな派遣先企業で経験を積める」「直接雇用のチャンスを掴める」といったメリットがある一方、契約の早期打ち切りや再就職の手間などが懸念されます。
ただし、3年ルールが適用外となるケースもあり、60歳以上である場合や月の所定労働日数が限定されている場合などは3年を超えて就労可能です。
職場を変えずに再度3年間働きたいのであれば、派遣会社と派遣先企業の合意を得たうえで、部署を変えてもらうのが有効な手段です。
また、派遣先企業での就業期間が終了すると、派遣会社との雇用契約も満了となります。
契約期間の満了を迎える1か月前を目安に、派遣会社から契約更新についての意思確認が行われます。
派遣社員として働きつづける場合は満了後、派遣会社と新たに雇用契約を結び、ほかの働き方を検討する場合は契約を更新しない旨を伝えましょう。
常用型派遣（無期雇用派遣）
雇用契約の期間が定められている労働者派遣に対し、契約期間に決まりがない派遣形態が常用型派遣です。
無期雇用派遣ともよばれており、派遣先企業での就業期間が終了しても派遣会社との雇用契約は継続されるため、派遣社員ながら安定した働き方を実現できます。
もし就業先が決まらず、待機期間が発生した場合でも給与（もしくは休業手当）は支払われるので、収入が途絶える心配もありません。
労働基準法第26条で、会社都合により発生した待機期間中は、平均賃金の60％以上の手当を支払うよう義務付けられています。
また常用型派遣では月給制のケースが多くみられるうえ、賞与が支払われることもあるため、時給制が基本となる労働者派遣よりも収入の安定が見込めます。
ただし、給与体系は派遣会社の規定によって異なりますので、登録時に確認しておきましょう。
同一の派遣先企業・部署で3年を超えて働けるのも、常用型派遣ならではの魅力です。
長期雇用を前提とした求人も多いため、「スキル向上が見込める」「研修が手厚い」などのメリットがあります。
一方、デメリットとしては、派遣会社に登録するには採用選考に通過しなければならない、基本的には紹介された派遣先企業を受け入れる必要がある、などが挙げられます。
紹介予定派遣
紹介予定派遣とは派遣先企業に直接雇用されることを前提として、一定期間、派遣社員として就労する働き方です。
最長6か月の就業期間が終了したのち、派遣社員と派遣先企業の双方が合意すれば派遣先企業の正社員、もしくは契約社員としてキャリアをスタートできます。
実務経験を通して業務内容や職場の雰囲気などを見極められるため、入社後のミスマッチも起こりにくくなります。
転職活動にかかる時間や労力を節約できるうえ、日々の業務でご自身の強みをアピールできることから、希望する企業の正社員になれる可能性が高いでしょう。
派遣社員として働くメリットは？
「派遣社員はやめたほうがよい」といわれますが、希望する業務内容や目的に応じて派遣形態を選べば、有効な選択になりえることがおわかりいただけたのではないでしょうか。
以下では、派遣社員として働くメリットには、どのようなものがあるのかを改めて整理していきます。
派遣社員として働くメリット
- メリット①柔軟な働き方を実現できる
- メリット②早く働き始めることができる
- メリット③職歴のブランクを埋められる
- メリット④さまざまな職場で経験を積める
- メリット⑤アルバイトより収入が多い
- メリット⑥派遣会社のサポートを受けられる
- メリット⑦正社員になれるチャンスがある
メリット①柔軟な働き方を実現できる
派遣社員であれば勤務地や勤務時間、勤務日数などの希望に沿う就業先を探してもらえるため、ご自身のライフスタイルに合わせて柔軟な働き方を実現できます。
特に小さなお子さまがいる方やご家族の介護にあたっている方など、仕事以外の時間を優先したい方にとって、この点は大きなメリットとなるでしょう。
原則として雇用契約書に明示されていない業務は行えないため、イレギュラーな対応が苦手な方も心配なく業務に取り組めます。
メリット②早く働き始めることができる
派遣は、求人を出している企業の「すぐに一定数の人材を集めたい」というニーズに応えるビジネスであるため、早く働き始めることができます。
一般的には派遣会社に登録後、希望やスキルなどにマッチする求人があれば、1～2週間程度で就業開始となります。
早ければ登録してから2～3日程度で就業先が決まるケースもあり、正社員の選考スピードと比べると格段に速いでしょう。
ただし派遣形態や求人状況、職種などによって就業までにかかる時間は異なります。
「できる限り早く働きたい」という場合は、派遣会社との面接や派遣先企業による選考がない労働者派遣を選択するのが適切です。
メリット③職歴のブランクを埋められる
生活が大きく変わり、キャリアにブランクができたことで悩んでいる方もいるのではないでしょうか。
派遣は、職場復帰を進めたいときにも有用な働き方となります。
柔軟な働き方を実現できるうえ、ご自身の経験や知識、得意分野を活かせる仕事を探せるため、ブランクがある方でも自信を持って業務に取り組めます。
「キャリアを再構築したい」という方にとって、派遣は選択肢の一つとなるでしょう。
メリット④さまざまな職場で経験を積める
派遣社員は、スタートアップ企業から大手企業までさまざまな職場で、多様な経験を積むことができます。
挑戦できる業種・職種も幅広いため、企業文化の違いや多様な業務ノウハウの習得、キャリアビジョンの明確化などにつながるでしょう。
くわえてコミュニケーション能力や対応力など、業務の円滑化を図るうえで欠かせないスキルを伸ばすきっかけにもなりえます。
また、派遣社員に紹介される求人には未経験者歓迎の仕事もあるため、専門的なスキルがなくとも、ご自身が興味のある分野の仕事に携われます。
このように将来のキャリアの方向性を見定められる、そして実務経験を積んで新たな知識を得られる可能性があるのは、派遣で働く利点の一つです。
メリット⑤アルバイトより収入が多い
派遣と同様に、柔軟な働き方を実現できる雇用形態としてはアルバイトも挙げられます。
どちらも時給制が基本となる働き方ですが、収入の安定性を重視するなら時給単価が比較的高い派遣を選択するとよいでしょう。
厚生労働省が公表した『派遣労働者の賃金（時間給）の推移』によると、2023年度の派遣社員の平均時給は2,024円でした。
対してアルバイトの平均時給は、厚生労働省が実施した『毎月勤労統計調査』で1,279円という結果となっています。
その差は745円で、派遣社員の収入はアルバイトを大きく上回ることがわかりました。
また、派遣社員は保有スキルが高いほど時給が高くなる傾向にあるため、資格取得をはじめ、業務の知識を増やすことで収入アップも期待できます。
参照元：厚生労働省「派遣労働者の賃金（時間給）の推移 p1」
参照元：厚生労働省「毎月勤労統計調査 令和5年分結果確報 p1」
メリット⑥派遣会社のサポートを受けられる
派遣社員として働くにあたって、最初は不安を感じることもあるでしょう。
しかし就業前はもちろん、就業中も派遣会社の担当者によるサポートを受けられるので心配はご無用です。
サポート内容は派遣会社によって異なりますが、例としては以下のようなものが挙げられます。
派遣会社のサポートの例
- 就業前のカウンセリング
- 就業開始当日の就業先への同行
- 就業中の定期的な職場訪問
- 就業中に生じた疑問や心配事の相談受付
- 派遣先企業との交渉
気軽に相談ができる相手がいることは、問題解決の糸口を得たり、孤独感を解消させたりと、仕事のパフォーマンスを向上させるうえでも重要です。
メリット⑦正社員になれるチャンスがある
派遣は「将来は正社員になりたい」とお考えの方にとっても、利点のある働き方です。
派遣形態の一つである紹介予定派遣は、派遣社員として業務をスタートし、最長6か月の就業を経て正社員としての雇用を検討してもらえます。
直接雇用を前提とした働き方のため正社員になれるチャンスが大きいほか、入社後のミスマッチも起こりにくく、長期的に活躍できる可能性も高まるでしょう。
労働者派遣や常用型派遣で働いている場合でも、スキルや成果などを評価してもらえれば、派遣先企業から直接雇用の声がかかることも少なくありません。
派遣社員として働くときのポイント
派遣社員として働くにあたっては、事前に押さえておきたいポイントがあります。
事前に把握しておきたいこと
- 派遣の仕組みを把握しておく
- 労働者派遣法の内容を押さえておく
- 派遣会社によるサポートの範囲を確認する
- ご自身のスキルと仕事で求められるスキルのレベル感を合わせる
- 過去の経験が活かせる仕事を探す
- スキルアップを狙える仕事を探す
- 派遣社員として働く目的に合う求人を選ぶ
- 複数の派遣会社に登録しておく
- 正社員を目指す場合はご自身で行動を起こす
まずは、派遣の仕組みと労働者派遣法について押さえておくことが重要です。
ご自身の権利を守り、不当な待遇やトラブルを回避するためです。
そのうえで、派遣会社の役割やサポートの範囲を確認しましょう。
「派遣先企業と交渉してもらえる」「就業中の相談窓口になる」といったことを把握しておけば、問題が生じた際も安心です。
また、求人は興味・関心を軸に選ぶだけではなく、ご自身のスキルと仕事で求められるスキルのレベルが近いかどうかも確かめたうえで選ぶのが理想です。
レベルがかけ離れていると、ストレスの増加やモチベーションの低下などにつながりかねないため、希望に沿いつつも負担が大きすぎない仕事を探してみてください。
そして、将来の可能性を広げるには「一つひとつの業務をしっかりとこなす」「派遣先企業の従業員と良好な関係を築く」など、積極的な行動を心がけることが鍵となります。
派遣社員に向いている方
ここでは派遣に興味がある方に向けて、派遣社員に向いている方の特徴を見ていきます。
具体例は、以下をご覧ください。
派遣という働き方が向いている方の特徴
- ライフスタイルに合わせて働きたい方
- ご自身の時間を大切にしたい方
- 決まった仕事をしっかりとこなしたい方
- 仕事でのストレスを軽減したい方
- さまざまな職場で働きたい方
- これからやりたい仕事を見つけたい方
勤務地をはじめ、ご自身の希望に沿って仕事を探せる点から「ライフスタイルに合わせて働きたい」「プライベートを充実させたい」とお考えの方には派遣社員が向いています。
また、業務範囲が明確化されているため、定められた業務に集中したい方にとっても派遣社員は最適な選択肢となるでしょう。
派遣というと雇用の不安定さが指摘されますが、これは見方を変えれば“多種多様な仕事に携わるチャンスがある”ということでもあります。
職場を変えながら、多くの方々と関わることで新たなスキルを獲得したり、人脈を広げたりと、将来のキャリアにプラスにはたらく可能性もあるわけです。
キャリアビジョンが明確化していなくとも、派遣で自分らしく働きながら方向性を固めていけると考えられます。
派遣からほかの働き方に変えるタイミングは？
派遣社員としてのキャリアをスタートさせたあと、「やっぱり正社員になりたい」と働き方の転換を決断するときがくるかもしれません。
もし、そのような状況になった場合は、どのタイミングで派遣からほかの働き方に変えればよいのでしょうか。
適切な時期としては大きく3つあり、「35歳に近づいている」「収入やスキルの向上が見込めない」「正社員登用の可能性が低い」というタイミングが目安となります。
特に正社員を目指す場合は、正社員登用の可能性があるかどうかの見極めが重要です。
派遣先企業に正社員登用制度があっても、実績がない場合や条件が不明確な場合は、具体的な話が進まない可能性も高いでしょう。
そのため、求人を選ぶ際には制度の有無だけで判断せず、実績や詳細な流れ、口コミなどを確認し、将来の選択肢を広げられるような判断をしたいところです。
「派遣はやめたほうがよい」といわれる一方、働くうえでは多くのメリットもある
派遣という働き方は「雇用が安定しない」「収入が低い」などの理由により、やめたほうがよいといわれることがあります。
その一方で、派遣には多くのメリットも存在します。
ご自身の希望に沿って勤務地や勤務時間、勤務日数などを自由に選択できるほか、さまざまな職場で経験を積むことも可能です。
「柔軟に働きたい」「未経験でも新たな業務に挑戦したい」など、こだわりの働き方を実現したい方にとって派遣は有力な選択肢となるでしょう。
また就業前はもちろん、就業中も派遣会社の担当者によるサポートを受けられるため、安心して働けます。
本記事をご覧いただき派遣に興味を持たれた方は、ぜひホットスタッフにご相談ください。
